【例文あり】コンサルティング業界へ転職!志望動機と知っておきたいポイントまとめ

【例文あり】コンサルティング業界へ転職!志望動機と知っておきたいポイントまとめ

転職を考えたときにまず自分の経験を活かせる業界や業種に絞って転職先を探していく人がほとんどだと思います。
未経験歓迎の求人も一定数以上ありますが、キャリアアップや年収アップを狙うのであればやはり現在と同じかそれに近い業界・業種を選ぶのが一般的。
ここでは数ある業界の中でも少し特殊なコンサルティング業界について転職と関連する情報を絡めて解説していきます。

コンサルティング業界ってどんな業界?

コンサルティング業と聞くと人によっては「何をやっているのかよくわからない」「とにかく難しそうなことをしている」といった印象を持っているかもしれません。
専門家の立場から企業などに対してアドバイスをしたり相談に乗ったりするのがコンサルティング業務です。
様々な分野で専門家がいる現代社会においては「コンサルティング業界」とくくってしまうとかえってわかりにくくなる可能性がありますが、「企業」「事業」「業務」「システム」「組織」「人材」などを対象としたビジネスコンサルティングを行うのがコンサルティング業界の一般的な仕事ということになります。

コンサルティング業界での主な職種

コンサルティング業界は適性の有無が重要です。
職種も絞られていますので、転職に失敗しないためにもじっくりと考えてください。

コンサルタント

その名のとおり、コンサルティング業務を行う職種です。
コンサルティング業界は少し特殊で他の業界のように営業職や研究職のように複数の職種に分かれていることはほぼありません。
コンサルタントのみに特化して仕事を請け負う業務形態であるため、複数の業種の人がそれぞれの担当の業務を行うのではなく、会社員であっても弁護士や税理士などの士業に近い働き方となります。

事務職

前述のとおりコンサルティング業界はほぼコンサルタントのみで構成されますが、個人事業主でない場合は会社に所属することになりますから、経理・人事・広報・総務といった事務職が必要となることがあります。
まとめてバックオフィスと呼ばれるこれらの業務を担当する事務職とコンサルタント。
コンサルティング業界には大きく分けてこのふたつの職種しかないと考えて良いでしょう。

コンサルティング業界で働くメリット・デメリット

業界の明確な線引きが難しいのとは反対に働くメリット・デメリットはイメージされるものとおおむね一致するでしょう。
ただし、イメージはメリットのほうが肥大しがちですので、転職を考えるときには客観的な情報収集が必要です。
社風などに左右される部分もありますが、ここでは全体を通して見たときの一般的なメリット・デメリットを紹介します。

完全実力主義

コンサルティングで一番重要視されるのは結果です。
形があり目に見える商品を売るのとは違い問題の解決を図る仕事ですから、当然結果が出ないと仕事が成り立ちません。
自分の成果がダイレクトに反映される点では営業職的な部分が大きいかもしれませんが、他の業界のように異動で他の職種になるということはありませんので、結果が出せない場合はコンサルティング業界で働くこと自体ができなくなります。
常に第一線で実力を発揮し続けなければならないため、とりあえず挑戦してみようという軽い気持ちで選択できる職業ではありません。
その代わりに成果に対する報酬は他の業界と比べても高水準であると言えるでしょう。

短期間でたくさんの経験ができる

コンサルタントの仕事は担当するクライアントやプロジェクトによって実にさまざまです。
得意分野を中心に仕事をすることにはなりますが、それ以外の分野にも対応することも求められ業種を超えて担当することはもちろん場合によっては海外のプロジェクトを渡り歩くこともあります。
それにより他の業界では考えられないスピードで経験を積むことができることがコンサルティング業界のメリットでもあります。

コンサルティング業界に転職ってどうなの?

実際にコンサルティング業界に転職するにあたり知っておくべき情報をご紹介します。
特に未経験からの転職を考えている場合は、しっかりと情報収集をした上で判断しないと難しい業界となりますので是非参考にしていただければと思います。

コンサルタントとしての転職はハードルが高い

コンサルタントは完全に実力主義ですから、採用されるにも相応の実力が必要とされます。
他の業界でも転職は即戦力を求められることが多いものですが、コンサルタントとしての転職は即戦力として求められるレベルが非常に高く設定されています。
特に外資系のコンサルティングファームに所属しようと思ったら一筋縄ではいかないでしょう。
自分の得意分野をしっかりと認識し、他の人より優れていると自信を持ってアピールできるレベルの経験値と実力が必要となります。

未経験でもコンサルタントになれるか

相応の実力が求められるといっても必ずコンサルティングの経験が必要となるわけではありません。
コンサルティング経験がなくとも、特定の分野での強みがある人はそれを活かしてコンサルタントになることができます。
例えばIT系のコンサルティング会社であればSEやプロジェクトマネージャーの経験などが活かせますし、一般企業で連結決算や法務対応の経験を積んだ人はその分野でのコンサルティングで活躍できる可能性があるでしょう。
ただし、他業界からは30代半ばくらいまでに転職するのが一般的で、それ以上の年齢になってからの未経験での転職は難しくなりそうです。

自分で探すよりも業界専門のエージェントを使うのがおすすめ

情報収集の観点からも業界に精通したエージェントを利用した方が効率的です。
コンサルタントの業務は幅広く明確な定義が難しいため仕事内容をしっかりと確認する必要がありますので自分のやりたいことや強みを活かすためにもエージェントの利用をおすすめします。
また、少数精鋭のコンサルティング会社は一般の求人を行わずエージェントの紹介のみに限定しているところもあり、エージェントを通さないと知ることができない求人情報も少なくありません。

コンサルティング業界の志望動機を作るポイント

志望動機を含む書類審査はコンサルタントになれるかどうかの大きな判断材料になります。
事務的に作成したものや使いまわしの志望動機では通用しませんので、面接と同じくらい力を入れて作成しましょう。
企業研究と自身の売り込みが重要なポイントとなりますので、ここに記載した内容を参考にしつつ志望動機を考えてみてください。

ネガティブな要素はNG!

最近では環境や条件を変えるため(今の職場がブラックなので抜け出したい、現職ではどうしても解消しきれない不満があるなど)の転職というのもある程度受け入れられていますが、コンサルティング業界への転職理由ではネガティブな要素は入れないのが基本です。
問題解決のプロフェッショナルであるコンサルタントになるための志望動機で問題から逃げたという印象を与えてしまったのでは、採用されるわけがありません。

自分を採用した際のメリットを具体的に記載する

入社した後にやりたいことを記載するのはもちろんですが、貢献できることを分かりやすく記載してください。
その会社が求める人材にマッチした内容を記載できるようにしっかりとリサーチすることも大切です。

理論的かつ簡潔に記載する

簡潔にするポイントは結論から書くことです。
だらだらとした文章にならないようにまず結論(志望する理由)を1~2文程度で記載したあとで、その結論に至った理由を書いていきましょう。
具体的なエピソードなどを入れてまとめるときれいに仕上がります。

コンサルティング業界の志望動機の例文

志望動機は自分の経歴と志望する会社の求める人材がマッチしていることを説明できているかなどのチェックを行いながら作成していきましょう。
ここでは志望動機例文を紹介します。

未経験からの転職

わたしは10年間コールセンターなどを運営する会社でさまざまな会社の新規センター立ち上げや体制構築業務に携わってきました。お客様の要望に沿ったセンターを作り上げる過程で培ったノウハウやスキルをその仕事を受注する側としてではなく、更に客観的にアドバイスができるコンサルティングという仕事で活かしたいと思っています。
お客様へ提案、受注したあとの関連部署との業務やスケジュール調整、センター立ち上げのための人材確保や運用構築までを担当し、無事センターが安定稼働した時のやりがいや達成感は非常に大きいのですが、やはり受注する側では自社の利益に比重を
置いた提案にならざるを得ない側面もありましたので、貴社が力を入れているBPO事業に関する分野で顧客の利益を最大限に考えたコンサルティングを行うことができればと思い志望いたしました。

コンサルティング業界内での他社への転職

わたしは現在組織人事系のコンサルティングに力を入れているファームに在籍していますが、その中で経験した「経営戦略」に関するコンサルティングをメインでやっていきたいという思いが強くなったため、中小企業の経営に関するコンサルティングを多数扱っている貴社に非常に興味を持ちました。
経営と組織人事は密接に関わっている部分もありますので、組織体制も含めた総合的な経営コンサルタントとして今までの経験を活かしつつより広い分野でのコンサルティングを行っていければと考えています。

コンサルティング業界で働く前に覚えておきたい業界用語

コンサルティング業界で広く使用される「専門用語」「業界用語」を解説します。
一般企業でも使われることが多くなってきていますので、聞いたことや使用したことがあるかもしれませんが、意味をしっかり理解していたかの確認も含めて一読していただければと思います。

3C

「顧客(Customer)」「競合(Competitor)」「自社(Company)」の3つからビジネスを捉えて戦略を構築していくこと。
戦略の3Cと言われることもある。

4P

マーケティングの4Pとも言われる。
「製品(Product)」 「価格(Price)」 「販売チャネル(Place)」 「プロモーション(Promotion)」 のことで、 マーケティング戦略を考える際に検討すべき項目。

オフショア化

国際アウトソーシング。主にコスト削減を目的とし、海外の企業に業務の一部を委託・移管すること。
当初はシステム開発業務やコールセンターなどを案件ベースで人件費の安い新興国に委託することが多かったが、近年では委託する業務も多様化してきている。

コンプライアンス

一般への浸透率も高い用語で意味は法令順守。
企業活動においては法令、倫理、道徳、社会通念といった一般的常識に沿った良識・規範の枠を守ることであると解釈されている。
会計の粉飾決算や産地偽装問題などの重大な不祥事は経営に決定的なダメージを与えるため、コンプライアンスは重要な経営手法となっている。

マーケットシェア

消費者の心理に占める市場占有率。
市場全体で企業の製品やサービスが占める割合を指す比率だが、単位は特に定義されておらず「売上高」「生産台数」「所有率」などシェア率を求める目的によって設定されている。
マーケットシェアの拡大は市場優位性が高まり売上や利益率の改善に効果があるとされる。

マインドシェア

消費者の心理に占めるブランドシェアのこと。
「家電メーカーといえば?」という質問に対し、消費者が最初に思い浮かべたメーカーがその人にとってのマインドシェアNO.1ということになる。
マーケットシェアと対比する概念で、ブランディングにおいては大きな意味がある。

まとめ

コンサルティング業界への転職は決して容易なものではありませんので、自分の適性なども考え情報収集を行って下さい。
自分にスキルが足りないと思う場合には、まずは特定の分野でのプロフェッショナルを目指すのもいいかもしれません。
入念に準備を行って転職活動に臨んでください。
月並みではありますが「転職して良かった」と思えるかはあなた次第なのです。
この記事がその一助になれば幸いです。

 

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