ワークライフバランスの問題点。本当の実現のために職場と個人が努力すべきこと

ワークライフバランスの問題点。本当の実現のために職場と個人が努力すべきこと

仕事で成果を挙げつつ私生活も充実させる。実現すれば素晴らしいことだと思いながら、それは難しいと思っていませんか?
確かに、ワークライフバランス実現はそう簡単ではありません。
複数の問題点を解決しなければ本当に満足できるバランスが叶わないからです。
しかし、改善のために働きかけることは十分に可能。
ここではワークライフバランスの問題点と、改善するために何をすべきかを紹介します。

ワークライフバランス実現のため見過ごせない問題点とは

ワークライフバランスを実現させようとするとき、大抵多くの壁が立ちはだかります。
その壁を乗り越えなければ実現が難しいでしょう。
ここでは、ワークライフバランスの問題点を紹介します。

職場内に起きる不公平感

個人主義を取らない日本の社会では、職場における自分以外の人の動向がしばし問題になります。
自分の仕事を終わらせて毎日定時帰れるとしても、職場の他の人たちの多くが毎日残業続きでは、相手から不満に思われることも。
「誰が毎日何時ぐらいに帰っているか。」は、見ていないようで実は多くの社員たちが確認していることなのです。
普段は気にならなくても、自分の仕事が大変なときなどに思い出し「そういえばいつもあの人は早く帰っている。不公平ではないか。」と感じるわけです。
結果的に、毎日仕事を早く終わらせて帰っている人も、職場の視線に耐えられなくなってしまうでしょう。
そうなると、ワークライフバランスが本当に実現できたとは言えないかもしれませんね。

仕事の成果があげられない

ワークライフバランスという言葉は一人歩きしがちなので、「ワークライフバランス=プライベートだけを重視すること」と思われがちです。
しかし本来は仕事でも成果を挙げて私生活も充実させるといった意味なので、仕事をおろそかにしてはそのバランスは崩れていると言えるでしょう。
仕事と私生活の重点の度合いは人それぞれですが、ワークなくてはバランスは成り立たないのです。

にもかかわらずワークライフバランスという言葉をいいように解釈して、仕事中に私語ばかり、大した仕事もしない、それでも定時に帰るといった人もいます。
それは単に給料の搾取になりますし、本人のキャリア形成を考えても全くいいことはないですよね。

また、仕事自体は真面目にやっているけれど、早く帰らなくてはならないため、思うような成果を挙げられないという人もいます。
定時帰りを実現しつつ仕事で成果を挙げるのは、優しいことのようで、非常にシビアな側面をもっていると言えるでしょう。

満足できる給与がもらえないこと

大企業を中心に、希望者には週休3日制を採用する企業も増えてきました。
制度の概要は会社ごとに異なりますが、基本的には3日休んだ分は給与が低くなることが多いようです。
そうでなければ週2日休みの他の社員とのバランスが取れませんから、ある意味当たり前のことですよね。
一般的な週休2日制の企業であっても、毎日定時で帰るようになったことで、これまで多くの残業代をもらっていた分がなくなることに。
成果制度を採用していない企業はいまだに多いですから、仕事時間に比例して給与が減るのは問題になります。

周囲の理解を得られない

自分があいている時間は同僚たちの仕事を手伝うなどして、積極的に「職場皆が定時帰り」を目指すのはいいことのはずですよね。
しかし、日本にはやはり「残業をしてこそ一人前」という文化がありますから、仕事がなくても早く帰ることに抵抗があるという人は本当に多いもの。
急ぎの仕事ではないことをダラダラと居残ってやりたがる人が、大抵どこの職場にもいるのです。
こうなると、いくら自分が努力しても、本当に満足できるワークライフバランスは実現しづらくなります。
誰かが残っているのに自分だけ早く帰る、本当はこれでいいのですが、どこか後ろめたい気持ちをもってしまうものだからです。

上司の力量次第になりがちな点

ワークライフバランスの実現は上司の力量にかかっていると言っても過言ではありません。
社員が仕事を工夫して早く帰ろうと思っても、上司自身が残業推進派では帰るものも帰れないですよね。
何も考えていない上司の場合、定時直前になって急ぎの仕事を頼んできたりもします。

職場内の不満を均衡する、仕事の負担割合を考えるのも上司の役目ですよね。
上司が一言「全員定時帰りを目指すぞ」と言えば、わざわざ残業する人も減るはずです。
ただし、上司は自分で選べませんから、どの上司の元で働くかは運次第。
たまたま配属された部署でワークライフバランス推進派の上司に出会いでもしない限り、個人の努力では限界もあります。

ワークライフバランスを実現させるための改善案

ワークライフバランスにはさまざまな問題点がありますので、それを改善していくための働きかけを行う必要があります。
ここでは、ワークライフバランス実現のために何をすべきかを紹介します。

個人の意識改革

大前提として、個人の意識改革が重要になります。
いくら周りがワークライフバランスを実現させたいと思っても、本人が「生活費を稼ぐために残業したい。」と思ってしまえばそれまで。
一時的に給与が減っても、プライベートの時間が増えることでスキルアップのための勉強をするなどし、最終的には年収アップにつながるという意識を持ちましょう。
場合によっては副業に取り組むなどして、楽しく収入アップを目指す方法もあります。

定時内は集中して仕事を行い、成果を挙げつつ早く帰ろうとする心構えも必要です。
個々の意識が高まれば、周囲も引っ張られるような形でいい循環が生まれます。
不公平感ではなく、誰かが早く帰るなら自分もそれを目指そうとなるわけですね。

職場全体でワークライフバランスの意義を理解する

ワークライフバランス実現のためには、職場全体で、仕事の成果と、私生活を充実させることの重要性を共有する必要があります。
職場の人数が多い場合、職場よりさらに小さい集合体であるチーム、ペアごとなどで認識を共有していくといいでしょう。

2~3人単位の小規模でチームを作り、その中で協力し合って定時帰りを目指すという取り組みを行い、うまくいくケースもあります。
1人が数十人に働きかけるのは難しいですが、少人数であれば比較的やりやすいですよ。
Aチームが帰っているから我々Bチームも早く帰れるように工夫しようと、小規模集合体ごとに機能していたものが、職場全体に広がるようになります。
「個人→2~3人のチーム→職場全体」という流れで、ワークライフバランスの意識づけと実現ができたということです。

上司やリーダーの細やかなアプローチ

仕事の分担を決めたり、誰の場所で仕事が停滞しているのかなど、上司やリーダーは職場やチーム全体を見つめる役割があります。
きちんと目を配らせ、問題点があれば洗い出していくことが必要。
細やかなアプローチが大切になります。
個人やチーム内での意識づけとともに、指揮官である上司やリーダーの意識づけが求められます。
社員向けとは別の講習や説明会を行うなども必要ですね。

すべての業務を代替可能にする

人に任せるのが不安で、自分にしかできない仕事だと思いこむ、仕事ができるタイプの人ほどありがちな現象です。
しかし、代替できない仕事がある限り、職場全体でワークライフバランスはかないません。
すべての業務を見える化し、誰がどの仕事をやっても大丈夫にする。
そうすれば誰かが家庭の用事で休んだりしても業務が滞りなく進みますし、自由に休みも取りやすい環境になります。
わかりやすいマニュアルを作成する、職場内で担当を流動化させるなどして、すべての業務を代替可能にすることが大切です。

ワークライフバランスは職場と個人の相互理解が必要

ワークライフバランスは、まずは個人の意識改革が重要です。
それができたら、小規模集合体に働きかけるなどして、職場全体の意識改革へと促していきましょう。
上司やチームリーダーの役割も重要ですから、協力を得られるよう相談してみることも必要に。
相互理解がワークライフバランス実現のポイントとなるでしょう。

 

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

最新情報をお届けします

Twitter で仕事を旅するキャリアジャーニーをフォローしよう!

こんな記事も読まれています