【例文あり】家電業界へ転職!志望動機と知っておきたいポイントまとめ

【例文あり】家電業界へ転職!志望動機と知っておきたいポイントまとめ

家電業界に就職したい希望がある方には、業界の研究をおすすめします。企業側が求める人物像や業界で働くメリットやデメリットをよく把握したうえで、採用試験で重要な志望動機を作成して、成功に向けてトライしてみましょう。これから、家電業界における基礎知識と転職事情、志望動機の作成などについて、紹介いたします。
ここで記述していく、求められている人物像にマッチした志望動機の作成方法、業界用語などをしっかりと把握して、就職試験に備えてください。

家電業界ってどんな業界?

家電業界と言えば、テレビから、冷蔵庫、洗濯機、掃除機、エアコンまで様々な製品があるのと同様に企業によっても、様々な業態の特徴をもちます。皆さんがご存知の日立製作所、東芝、NEC、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通が、「家電の大手8社」と呼ばれる家電業界における代表的な企業です。しかし、近年になって、家電業界はコモディティ化していると言われており、各企業の製品に差異がなくなってきていると言われています。この状況のなかで、営業においても、技術開発においても、企業間競争は難しく、厳しさがうかがえます。製造業のなかでも、この業界の企業は、製造から販売まで、職種は多様にあります。大手企業などは、各社独自の技術開発や、各社の拡販店舗での販売戦略、家電量販店での営業戦略など厳しい競争を続けています。各家電量販店向けの製品の開発などまで、販売戦略は複雑化しています。

家電業界での主な職種

大きく分けて、技術系と営業・事務系があります。しかしこの業界においては、システムエンジニアなどの技術職の業務域でありながら、営業的な職務までを役職として持つこともあります。家電業界の企業でも、企業向けの製品もあり、むしろシステムエンジニアなどの職種の募集も多くあります。自分の適性を見つけて、適性に合った職種のおおいにトライしてみましょう。

営業職の募集数は比較的多め

家電業界の大手は、各社で系列の拡販店舗を持っている企業もあり、日々忙しく営業活動しています。また、家電製品の売り上げに大きく影響する量販店に対しては、コラボレーションしたり、各量販店舗に対して、製品開発などにも取り組んでおり、そのような商談にも掛け合い、また、量販店舗内での自社製品の販売営業にでることもあります。企業向け製品を売り込む営業もあり、営業職においては、幅広いフィールドに対応できることが必要です。経験者採用などという名称で募集する企業もあり、たとえば、営業職では、営業能力の要素として営業経験を重視されることもあります。

事務職にも多くの募集があります

幅広く募集がかかるのが事務職です。人・モノ・お金・情報といった経営資源を扱う業務となり、事業計画や経理、資材購入、人事、法務などの専門領域での能力が必要です。特にこのような経営資源の現状分析などを特に必要とされることもあります。製造業ですので、仕事の対象領域に技術系の分野と営業系的な分野があることから、両方の分野に対して理解力を必要とされてくることも多い職種域となります。

世界に向けて力量を発揮できることもある研究開発職

コモディティ化してきていると言われる家電業界においても、逆に技術に乗り遅れることで、倒産となった会社もあるほど競争は厳しくなっています。少しの遅れもなく独自の技術で競争力を維持し続けることで、市場シェアを確保し続けることは大変なことです。また、世界での市場シェアの獲得競争が激しい半導体などの領域もあり、新製品の開発に向けて日本で有数の研究開発者として活躍することも期待されています。また、量販店に出荷するためのオリジナル製品の開発などもあり、販売価格をおさえるための商品開発などをおこなうことになります。

おおいに活躍できるコンサルタント業務

顧客企業の経営課題を克服するために、ITシステムの導入などについて、コンサルタントから営業まで行う業務です。経営課題の克服のためには、合理化、効率化など業態や経営状態の把握を行い、業務の改善を行うために、経営コンサルタントとしての能力が必要です。また、自社製品をどのように顧客企業にうまく導入してもらうかというところまで、自社製品を深く理解しなくてはなりません。このため、採用試験では、何らかのコンサルタント業務の経験や実績をもとにして、評価する企業も多いようです。顧客企業がシステムを導入することで大きな企業収益となるため、おおきく活躍できます。

システムエンジニア職

顧客企業の経営課題を克服するために、ITシステムの導入などにおいて、技術面を中心に担当する職務となります。クライアントの意向に合わせてシステムを調整したり、コンサルタント的な業務を行うこともあります。メンテナンスや追加システムの導入などにも当たります。企業により、役職の職務権限の在り方がずいぶんと違うことがあることから、募集職種の職務内容をよく確認して、自分の適性に合ったものを選び出すことも大切なことです。

設計開発職

家電系企業では、各家電製品の製品開発や生産プロセス開発などの分野で技術開発を続けています。各商品は、市場競争能力を失うことなく力強くシェアを確保していかなくてはいけないこともあり、時代の最先端の知識と、自社独自の技術で、競合各社の技術に対抗するために日々努力を積み上げていきます。生産プロセスの合理化などから、製品の品質の向上まで、経営的な視点が必要にもなる職務分野です。企業によっては、生産プロセスに関して研究開発職が研究を担う分業体制であったり、役割の分業方式が異なることもあるので、志望する企業についてよく調べましょう。

家電業界で働くメリット・デメリット

「こんなはずじゃなかったと」というような後悔をなくすために、家電業界に就職する前に業界のメリット・デメリットについて、よく調べておきましょう。自分が家電業界でなぜ働きたいのか。具体的な目的意識をはっきりと確立しましょう。自分の適性として、志望する職種が適切であるのかについても、よく検証しておきましょう。

給与や待遇において、しっかりとしていて安定的な業界である

高度成長期以来、花形産業として活躍してきた家電産業は、企業体力までしっかりと強いままである企業が多くあります。国内の競争から、輸出などの世界的な競争でも、強い競争力を持つ企業であることからも、給与、待遇面では、比較的に恵まれています。消費者の製品へのニーズについても、生活の基幹的なものであり、一般社会に広く普及していることからも、企業競争力を企業が維持できれば、安定的な事業収益が期待できます。この点からも、安定的な収入が期待できる業界であることが言えます。

社会的な知名度の高い業界であること

家電製品から、半導体まで、世界的にも、企業競争力を持つ企業として知られており、世界の市場のシェアでトップとなっていたこともあることから、日本国内では、知名度も高くなっています。また、生活必需品ともいえる家電製品のメーカーは、業態的にCMが多く、量販店や、デパートなどから家庭生活においても消費者が高い頻度で目にしていることからも、知名度の高い企業となっています。歴史的にも、テレビの放送の開始とともに、家電製品のCMは多く放映されてきており、老若男女問わず知名度が高い業界です。

自社製品に知悉することができること

家電業界に就職することで、事務系以外の多くの職種においては、自社の商品知識や、新製品の良さ、正しい使い方などよく知ることができるために、自分に合った本当に必要で良いものを買うことができます。企業によっては、自社商品の購入時には、割引サービスをしてくれる企業もあります。

紳士的で落ち着いたイメージの社風

高度成長時代においても、時代の旗手のように活躍してきた企業であることや、安全性能の高さが必要な製造業であることからも、社風は真面目で落ち着いている企業が多い業界です。伝統的にも、日本の中心的な産業として活躍してきた時代から、成績優秀な人材が集まっており、生活必需品を扱う点からも、紳士的な社風でもある企業が多いです。

常に厳しくスキルアップが求められること、中国語が必要な企業も

常に独自の技術力と販売戦略で、企業間競争の厳しさを乗り越え続けなければいけないことから、スキルアップなどに対しては、厳しく続けることが求められる業界です。時代の変遷のなかで、業態は少しずつ変化を遂げてきています。コモディティ時代が到来しつつ、世界的に業態が再編されるなかで、シャープや東芝、三洋電機などへの就職を志望する場合には、中国語ができることが有力な一つの能力となるでしょう。

業界の世界的な再編が起こりつつある業界であること。

シャープが台湾の鴻海の傘下に入り、東芝グループの白物家電部門となる東芝ライフスタイルが、中国のマイディアグループに約80%株式を売却するなどの再編が起こっています。東芝のテレビ部門については、東芝が持ち続けています。三洋電機の洗濯機・冷蔵庫の部門を中国のハイアールが買収しています。白物家電の世界シェアでは、中国が2000年代ごろより、現在に至るまで活躍を続けています。また、日本の家電業界の衰退を懸念する声もありますが、むしろ、生活必需品を製造する日本の家電系企業には、今後一層の活躍を期待したいところです。

家電業界への転職ってどうなの?

家電業界に転職を志望する人にとって必要なことは、転職を成功させるために転職の実態的なところを把握しながら、求める人物像に自分が適合していることをアピールしていかなくてはなりません。自分自身の適性をしっかりと考えながら、トライしてみましょう。ここでは、家電業界の転職事情について、ご説明します。

転職は、他業界からの転職を含めて、経験と実績がポイントに

家電業界では、中途採用を経験者採用の呼称で募集している企業があるように、募集職種の業務内容に対して期待がもてるような業務経験や実績が大切になってきます。異業種でも、この点で合致していれば、評価は高くなります。家電業界の企業の多くは、官公庁や企業向けの製品の販売を行ってもいますので、自分の職務経験や業務実績に合った募集職種をよく調べてみることも大切です。たとえば、パナソニックでは、スマートシティの開発部門などもあります。転職には募集職種に対応した業務経験・実績が有効となり、電機系などの同業系の業種出身の方も多いようですが、IT系・通信系・環境系の業種なども少なくはありません。

自分の適性に合った業界であることを検証しておくこと

家電業界は、コモディティ化もあり、地道にしっかりと活動しつつも、競合企業に出し抜かれないようにも配慮しなくてはいけません。特に大手企業では、スキルアップも常にしっかりと行わなくてはいけないことから、地味に見えて、地道な努力などを常に必要とします。システムエンジニアなどの職種によっては、営業成績がなかなか上がりにくいケースも考えられますが、常にスキルアップで克服していくことが必要となります。

技術職では、類似の最先端技術などの知識・経験などが有効

技術職においては、就職を志望する技術対象領域と類似する対象領域などでの業務経験や、実績があることがひとつの有力なポイントとなります。大学院での研究などでも、しっかりとした研究実績があれば、評価されるポイントになります。

業界未経験者は、家電業界に就職することが難しいのでしょうか。

業界の未経験者であっても、募集職種において優位な資格を持っていれば、評価されます。経理や財務、法務においてもそれぞれの職種において、有効な資格によっても、異業種での実務経験であっても、志望する家電系企業の求める人物像に合致することもあるでしょう。大規模な業務を遂行してきた業務経験のある人は、これらの経理や財務、法務の職種においては特に評価の対象となります。営業系の職種においても、高い業務実績や、類似性のある業務であることで、有効な評価が得られることも考えられます。未経験であるからと言ってあきらめずに、就職相談会や、様々な相談ができる機関に問い合わせてみてもよいかもしれません。

業界の志望動機を作るポイント

家電業界に就職するうえで、重要になってくることは、志望動機です。しっかりとした志望動機を書くことで、志願者が当該の企業において求める人物であることになることが、重要な評価の対象になります。志望動機の作成において重要なポイントは次の3つです。
志望理由、自分が職務において実現できること、自分の掲げる目標となります。

志望理由について

「御社の製品が素晴らしい」と書くよりも、むしろ「すばらしい御社の製品が、社会に普及させることで御社の経営理念に貢献したい」ということが大切です。事業の成功とは、このような点にあるからです。製品をほめたたえることに終始していては、なかなか評価が上がりにくいようです。つまり、「自分の仕事を通じて、社会にどんな価値を実現したいのか」という趣旨の内容にすることが大切なことになります。しかし、会社の事業の実現に向けて、仕事をするわけですから、会社の方針に、合致していることが理想的です。会社の事業方針をもとにして、何か実現したいことを書くこともひとつです。これらのことを参考にしてみていただけたら良いのではないかと思います。

自分が職務において実現しうること

企業サイドは、何ができる人なのかという点についても、みています。具体的に分かりやすく、自分の実務経験や実績・取得した資格のことなどの事実に基づいて、具体的に何がどうできるのかを書くことです。書く内容には、自分の得意分野や関心の高いものなども、あってもよいです。

家電業界で成し遂げたい目標を付け加える

志望する企業のある家電業界において何を成し遂げたいかというグローバルな視点から目標を付け加えることもひとつです。企業は、家電業界において、躍進することが当然の目標となります。ですから、その点においても、一員として貢献しうる心構えでいることを書くことが大切なこととなります。

この3つの点を参考にしてみていただくけたらよいのではないかと思います。

家電業界の志望動機の例文

家電業界を志望するときの志望動機の作成については、自分の良さをうまく表現しながら、自分らしい志望動機の作成を考えていきましょう。いくつか例文をご紹介します。

同業他社に就職活動をする時の志望動機の例文

私は、8年間の様々な家電製品の販売を通じて、お客様のニーズや、製品に対して不安に思う点、値段に関する要望などに合った商品をご提案してきました。この経験のなかで、貴社の「性能がよく、長持ちする良心的な商品」に関心を高く持っておりました。私は、貴社のこの商品を多く販売することで、経営理念にある「社会にゆとりある優しい生活空間を実現していくこと」を私の人生の仕事としていきたいと思いました。私は、過去8年間の業務経験のなかには、種目別部門で2番目となる販売実績があります。この過去の業務経験をいかしながら、貴社の製品が業界で、トップになることを目指して頑張りたく思っております。

家電系企業の法務職として応募する時の志望動機の例文

10年間にわたり、法務職に携わるなかで、企業を取り巻く法的な問題に対して適切に対応していくことに務めてまいりました。私は、海外企業との業務提携において、書面の作成から、自社の企業戦略の実現や、相手企業との交渉まで経験してまいりました。提携は無事に問題なく成功しました。海外の法務についても自信があります。私は、家電業界の世界的な再編のなかで、貴社の一員として、「貴社の人にやさしい性能を特徴とした製品」を世界にも国内にも、おおきく売り広げられていくために法務部門として活躍したいと思います。そして、貴社の経営理念である「人にやさしい製品でおりなす生活空間」を世界に実現していくことにまで貢献したいと思いました。

白物家電系の企業の研究開発部門に応募する時の志望動機の例文

私は、6年間にわたり、冷蔵庫の生産工程の技術を研究するなかで、生産コストの研究という分野において、様々な角度から、コスト低減を実現して実績を上げてまいりました。私は、貴社の「環境にやさしい電化製品」を以前より注目してまいりました。貴社の経営方針において、環境に対する優しさは、生産工程においても実現することが、ひとつの社会的責任であると掲げられている点に私は感銘を受けました。私は、貴社において、冷蔵庫の設計から、製造工程でのコスト縮減にいたるまで、貴社の理念の通りに実現したいと思い志望いたしました。この私の環境への貢献が、貴社の生産コストの縮減から、事業収益の向上まで実現できるように頑張りたいと思いました。

家電業界で働く前に覚えておきたい業界用語

家電業界で働く前に必要な知識となる業界用語があります。
家電業界で働いていないとわからない用語も多くありますので、事前に覚えておきましょう。

コモディティ化

家電業界の各製品の分野において、顕著な特長のある新製品が、発売されなくなってきており、近似的な

性能の製品となってきているという現象の過渡期的な進行状態を意味します。

家電業界

日常生活に使用するいわゆる生活家電に該当するテレビ・DVD再生機などのAV機器から、洗濯機・掃除機・冷蔵庫・エアコン・電子レンジ・炊飯器・乾燥機・照明器具などの製品を製造・販売する企業からなる業界です。

電機業界 

家電製品・重電・OA機器・半導体などを含む範囲の業界を意味します。重電では、発電機や変電機・電池などの電力設備を製造する三菱重工業、東芝などの企業があります。OA機器では、PCのプリンターやコピー機などを製造するセイコーエプソン・ブラザー工業、キャノン・リコーなどの企業があります。PCのCPUなどに使われている半導体の分野では、東芝、ルネサスエレクトロニクスなどの企業があります。

白物家電 

日常生活や、家事において使用される家庭用の電化製品の総称となります。具体的には、洗濯機・冷蔵庫・掃除機・電子レンジ・エアコン・炊飯器・乾燥機などがあります。逆に黒物家電というものには、テレビ・オーディオなどが含まれます。白物の由来は、戦後の普及期において、各製品の筐体の色が白いものが多かったことによるものです。

エレクトロニクス

電子の性質を利用する技術をまとめてこう呼びます。広義には、電子の現象を利用する各種の電子部品とこれに関連する技術を含み、これらを応用するシステム機器とシステム機器の技術をすべて含みます。具体的に電子部品とは、電子管、半導体、磁性体、誘電体などとなります。具体的にシステム機器とは、コンピューター、テレビ、通信機器などを意味すします。狭義には、電子部品、素子などと、これに関する技術だけを意味する使い方が多くなっています。

コンデンサ 

電気を蓄えたり放出したりする機能の電子部品です。構造的には、二つの導体を絶縁したかたちで向かい合わせて、電圧を加えて電気を蓄えることができるうえ、電気の放出も行うことができる装置となります。

サーモスタット 

加温・冷却の制御により、対象物の温度を一定に保つことを実現する装置のことを意味します。電気温水器のヒーターコントロールや、浴室乾燥機・食器洗浄機・電子レンジなどの過熱防止などに使用されています。

トップランナー方式 

エネルギーの多消費となる特定の機器(家電製品、ガス石油機器など)に対して設定された省エネ目標を最高レベルに引き上げる方法です。1999年のエネルギー使用合理化法(省エネルギー法)の改正時に導入されたものです。

家電量販店による共同の販売促進活動の容認 

家庭用電気製品を量販する家電量販店5社が、電気メーカーとの共同開発で製造したオリジナルの製品を共同で販売促進のための活動をすることに関して、独占禁止法上においては問題がないという回答が公正取引委員会から出された事例を意味する。

ホームオートメーション(HA) 

家電製品やニューメデイアシステム、住宅設備機器を自動化して統合的にコントロールできるシステムのこと。主に室内で使用するコントローラや、屋外などからインターネットを通じて、室温調節や風呂の温度調整・給湯、窓の開閉、テレビの操作まで行うことができる。インターネットなどで操作するシステムを総称してスマートハウス(もしくはスマート住宅)と呼ばれるようになってきている。 

まとめ

家電業界は、各企業が事業に対して、組織の作り方や、役職の役割範囲をそれぞれにオリジナルで作っているところも多いため、各企業の募集職種の特性に応じて、志望動機や自己PRなどを丁寧に作成することが大切です。自分の職務経歴・実績などが、特にいかせる職種がでてくることもあります。各企業の中途採用の応募開始なども、良くチェックしておくことが肝要です。

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