入社日の調整はどうやる?在職中の転職活動で失敗しないコツ

入社日の調整はどうやる?在職中の転職活動で失敗しないコツ
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在職中のまま転職活動をしている方がぶつかるのが「入社日」の問題。
採用面接で「入社日はいつ頃の予定ですか?」と聞かれることもありますよね。
そんなときに役立つ入社日の調整の仕方や面接での切り抜け方などについて解説します。

転職活動中、入社日について聞かれたら?

中途採用では、必ずと言っていいほど「入社日はいつになりますか?」と入社時期を問われます。
「まだ退職の日も決まっていないのに……」と戸惑うことも多いですよね。
どう答えるのがよいのでしょうか。

安易な回答は避けること

入社日を聞かれた場合に絶対やってはいけないのが、適当な約束を取り付けてしまうこと。
退職日が決まっていない段階では、業務の引継にかかる期間など具体的な予定は見えていません。
中途採用では、先に入社できる方のほうが何かと有利ですが、安易に約束してしまうと、あとで不誠実な結果に終わってしまうことも。
くれぐれも適当な約束を取り付けることのないようにしましょう。

最低でも1ヶ月は先になる

就業規則にもよりますが、退職の申し出は、「退職希望日の1ヶ月前までに」とする企業が一般的に多く、入社日は最低でも1ヶ月は先になると思われます。
そのため、入社日を問われたら、最低でも1ヶ月以上先のスケジュールで答えておくのがいいでしょう。

この「1ヶ月ルール」については、採用担当者も知らないわけではありません。
中には「3ヶ月前に申し出を」とする企業もありますし、引継の内容によっては2ヶ月かかることもあるため、面接ではあくまでも目安として質問されています。

上手な回答のポイントは、入社の意思表示

とはいえ、入社予定日として数ヶ月先の日程を伝えるのは気がひけるものですよね。
入社予定日の上手な回答のポイントは、「入社する意思があります!」という強い意思を伝えることです。

たとえば、「関わっているプロジェクトが複数ありまして、円満退職を考えると2ヶ月はかかると見込んでいます。
ただし、もう少し早くということでしたら、できる限り御社の希望に沿うよう努力します」という風に、「入社のために調整しますよ」という姿勢を見せると企業側の印象も悪くはありません。

「来月中旬までに何とかならない?」などと具体的な入社時期を出された場合には、「ご期待に沿いたいのですが、独断では決めかねます。
上司にも相談し、調整してみます。」という言い方が便利です。

予定があまりに見えないのも困りもの

安易な約束はおすすめできませんが、入社時期があまりに不明瞭なのは、人事サイドにとっては困りものです。
「退職の申し出がまだですので、今のところ入社の日程は分かりかねます。」と言ってしまうと、拒絶されたようにも感じますよね。

採用担当者は「どの程度前向きに考えてくれているのか」「退職に向けてちゃんと考えているのか」ということを図るためにも、入社時期を質問しています。
予定としておおよその時期とその理由を回答するようにしましょう。

在職中の転職活動で気を付けたい、入社日調整のポイント

実際に内定がもらえたら、次は本格的な入社日の調整に入ります。
入社日の調整においては、現在の職場を退職する日も関わってきますので、迅速かつ臨機応変な対応が必要です。

欠員補充の求人は早い者勝ち

中途採用の場合、特に欠員補充のための求人では、内定後早いタイミングでの入社が望まれています。そのため、すぐに入社してくれそうな応募者が優先されるというのはよくある話。
たとえば、同じくらいの能力を持った人が2人いる場合、2ヶ月後に来てくれる方と来週にでも働けるという方では、やはり早く入社できる方が有利なのです。

この内定から入社までの期間がマイナスにはたらくことがあるという点は、入社日を調整する際も覚えておきましょう。

誠意を見せることが大切

内定後はすぐに直属の上司に相談し、退職日の調整に入りましょう。
その上で、上司との話し合いの内容を元に、内定先の担当者とも密に連絡をとることが大切です。

上司に相談してすぐに結論が出なかった場合には、「今、相談中です。○日までにはご連絡差し上げます」など、誠意を見せることが大切ですよ。

理由をしっかりと説明すること

入社日を調整する際、必ずしも内定先の希望に沿えるとは限りません。
その場合は、理由を明確にすることが大切です。

たとえば、「プロジェクトの引継を考慮すると、どうしても○月△日まではかかってしまいます。
そのため、入社可能日は○月○日以降となります。
お忙しいところ恐縮ではございますが、入社日の調整をお願い申し上げます」などとすると丁寧です。

調整後の変更は原則NG

原則、一旦決めた入社日の変更はできません。

入社日を調整したあとは、内定先でもあなたの入社に向けてさまざまな準備が行われるので、変更すると多大な迷惑をかけることに。
あらかじめ今の職場で引継が長引く可能性なども考慮して、スケジュールには余裕を持たせておくようにしましょう。

転職活動の締めくくり、退職日の調整方法

入社日の調整をするためには、退職日を早急に決める必要があります。
退職は自分が辞めたいと思ったその日にできるものではありません。
退職までの流れについて紹介しておきましょう。

まずは就業規則の確認を

退職を申し出る際は、事前に就業規則を確認しておきましょう。

入社の際に説明を受けているはずですが、退職を申し出る場合は、「退職日の1ヶ月前までに申し出なければならない」などと定めがあるはずです。
一般に「1ヶ月」とされることが多いですが、企業によっては「3ヶ月前」と定めているところもあります。転職活動をはじめたら、初めに確認しておくといいですね。

退職までの流れ

退職はまず、直属の上司に申し出ます。
就業規則における退職のルールの他にも、現場での引継によっては、1ヶ月以上の時間がかかることも。
また、有給消化をしてから退職したい場合にも、あらかじめ申告しておき、「引継の期間+有給休暇」で退職日となるように調整が必要です。
このあたりも、上司とよく相談するようにしておきましょう。

引継期間は多めに見積もって

先にも少しお話ししましたが、引継期間が長引いたり、後任者の選定に手間取ったりすると、退職日までのスケジュールがひっ迫してしまいます。
そのため、上司と相談する際も、引継ぎにかかる時間は長めに見積もっておくのがおすすめです。

退職の日程が決まると、人事部でも退職手続きの準備をはじめます。
入社日同様、変更することがないように、余裕を持ってスケジューリングしておきましょう。

退職までは現在の仕事が最優先

退職までは、当然ながら今の仕事が最優先です。
気持ちはすでに新しい職場での新しい生活に向かってしまいがちですが、今の仕事をきちんと全うすることが最優先。
これまでお世話になった恩を返すつもりで、最後までしっかり勤務するようにしましょう。

退職日が決まったら、内定先に必ず確定の報告を

中途採用ではどうしても、早い日程で入社できる人が有利です。
とはいえ、誠実に対応しておけば、入社日だけを理由に不採用となることはまずないでしょう。

退職日が確定したら、必ず「確定」の連絡を入れることも誠意のひとつ。
連絡をしないままでは、「入社予定」のままになっていることもあります。
最後まで気を抜かないように注意してくださいね。

 

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