ベンチャー企業で自己成長!転職を考えている人に読んでほしいまとめ
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インターネットの発展や働き方の多様化により、近年はベンチャー企業の活躍が目覚ましく、メディアなどでもよく取り上げられていますね。
どうせ働くならやりがいが高そうなベンチャー企業に転職を、と考える人も増えてきているでしょう。
ベンチャー企業に転職する場合は、これまでの「会社とはこういうもの」というイメージを一旦置いておき、どんなメリットやデメリットがあるのを理解してから動き出す必要があります。
ここでは、ベンチャー企業の特徴や転職における注意点、おすすめの転職サイトなどを紹介します。
目次
ベンチャー企業とは
そもそもベンチャー企業とはどういった企業を指すのでしょうか。
ここでは、ベンチャー企業と大企業の違いやベンチャー企業への適性など、日本のベンチャー企業の概要を解説します。
ベンチャー企業と大企業の違い
ベンチャー企業と大企業の違いに明確な定義はありませんが、ある程度の特徴があります。
企業規模による違いについては、大企業とベンチャーとでは従業員数や資金力に圧倒的な差があることがほとんどですが、メガベンチャーやベンチャー以外の中小企業もあり一概には言えません。
規模以上に注目すべきは、大企業では手掛けていない革新的な事業をおこなっていること、仕事のやり方や指示方法などの違いです。
例えば大企業では経営陣の指示に従い従業員が動くというトップダウン型ですが、ベンチャーの場合は従業員がアイデアをだし、話をまとめて上にあげるというボトムアップ型も多くなります。
すでにあるものをシステマチックにやっていく大企業とは違い、ベンチャーはアイデア勝負。
簡単に言うと「何でもあり」です。
以下、大企業とベンチャー企業の特徴をそれぞれまとめました。
大企業の特徴
・知名度と業績が業界内においてトップクラス
・トップダウン型でシステマチック
・コンプライアンスが重視され世間の目も届きやすい
・給与や福利厚生に恵まれている
・資金力があるため大規模な事業展開が見込める
ベンチャー企業の特徴
・中小規模かつ革新的な事業をおこなっている
・ボトムアップ型でアイデア勝負
・給与や福利厚生は安定していない
・コンプライアンスにグレーゾーンが大きい
・資金力がなく、事業失敗、倒産のリスクが大企業に比べて大きい
日本ベンチャー企業の数
では、日本のベンチャー企業はどれぐらいあるのでしょうか。
ベンチャー企業の定義が明確でない以上詳細の数を確認することはできませんが、ベンチャー企業への投資件数や額から、ある程度の市場規模をはかることができます。
一般社団法人 ベンチャーエンタープライズセンターが公開した「ベンチャー白書 2015」によると、2014年度日本におけるベンチャー企業への投資件数は969件、国内向け投資金額は740億円。
2000年には3,736件あった投資件数ですが、2008年のリーマンショックをきっかけに大きく下げています。
起業大国であるアメリカでは3,665件ですから、日本のベンチャー市場は小規模であることがわかります。
ベンチャー企業自体が少ないこと、海外のように投資に積極的でない人が多いということが考えられます。
参照:一般社団法人 ベンチャーエンタープライズセンター
http://www.vec.or.jp/2015/12/03/2013-wp_pressrelease-2/
どんなタイプの人がベンチャー企業向き?
ベンチャー企業は誰にでも向いているわけではありません。
仕事への考え方や性格などから向き、不向きがありますから自身の特性を分析してからベンチャー企業への転職をすべきです。
仕事への考え方では例えば下記のようなイメージを持つ人がベンチャー企業に向いています。
安心、安定を望む人や、ワークライフバランス重視型、親や友人からの会社の評判が気になるといった人はベンチャーは避けるべきでしょう。
・今ある安定ではなく将来の成長を望む
・革新的な事業にチャレンジしたい
・学歴や経歴ではなく本当の実力を試したい
・世間体より自分がやりたい仕事をしたい
性格的な要素では、下記のタイプもベンチャーに向いているでしょう。
ベンチャー企業ではリスクや失敗はつきものですから、タフな精神力や諦めない強い気持ちが必要です。
自分で企画するのが苦手、今あるものを正確にこなす方が楽という方はベンチャーには不向きですね。
・失敗しても何度でも諦めずに立ち上がれる人
・何にでも興味をもって自主的に取り組める人
・自分を信じ突き進める人
ベンチャー企業転職のメリット
大企業志向の学生の中でも、近年はベンチャー企業に狙いを絞る若者も増えてきています。
一度会社員を経験した転職組の場合は「やっぱりベンチャーがいい!」とする人はさらに増え、新卒以上の人気。
やはりベンチャー企業にはそれなりの魅力があるということですね。
ここでは、ベンチャー企業へ転職するメリットを解説します。
社長と社員の距離が近い
ベンチャー企業は比較的小規模なケースが多いため、社長と社員の距離が近いのが特徴です。
規模が大きい会社の場合、社員が社長と直接話をする機会は滅多にないでしょう。
ベンチャーの場合は社長が社員一人一人に声かけをし、仕事の様子などにも常に目を配っているため意見交換がしやすいです。
距離感が近いため提案なども気軽にしやすく、社長も社員のアイデアをうまくとりいれて経営に活かすことができます。
いろんな業務に関われる
大企業では業務分担が明確にされていて、一連の過程における一つの業務のみを担当することが多くなります。
システマチックにおこなうことで、全体として安定した仕事の質を保つことができるでしょう。
代替もききやすいため、人事異動や退職があっても業務が滞りなくおこなえますね。
大企業でのこうしたやり方はメリットも大きいのですが、やりがいという点では物足りなさを感じる人もいます。
ベンチャー企業の場合は一人で最初から最後まで一連の業務を担当することがほとんどで、一から仕事をやり遂げる達成感もあります。
会社組織の「駒」という感覚よりは、自分たちで会社を盛り立てていると思えるため、やりがいにつながりやすくなります。
昇進が早い
規模が大きい企業で昇進するのは大変です。
同期たちとの競争があり、上長の推薦を受けて昇進試験に合格し、研修なども経てやっと昇進。
そもそもライバルが多いため競争に打ち勝つことも容易ではありません。
ベンチャー企業の場合は若いうちから実力ややる気が認められれば、大きな仕事を任せられることもあり、一気に昇進できることがあります。
社長との距離が近く仕事への取組みがダイレクトに評価につながりやすいので、モチベーションアップにもなるでしょう。
ストックオプションで得する
ストックオプションというのは、会社が従業員に対し、会社の株を将来優遇された価格で取得する権利を付与するものです。
従業員は会社の株価が将来あがれば売却益を得ることができるというメリットがあります。
もともと株価が安定している企業より、将来的に大きく株価が上昇する可能性が高いベンチャー企業における魅力の一つ。
業績アップで株価上昇につながれば売却益を大きく伸ばすことも可能なので、意欲的に仕事に取り組むことができます。
ベンチャー企業転職のデメリット
魅力いっぱいのベンチャー企業ですがデメリットもあります。
どんな点に気をつければいいのか、ベンチャーにおけるデメリットを許容できるかどうかをしっかり考えておきましょう。
ここではベンチャー企業のデメリットを解説します。
リスクが高い
歴史がある安定企業に比べて倒産するリスクは常にはらんでいます。
理由としては主に3つあり、1つめは資金力がなく柱となる事業が複数ないこと。
潤沢な資金があり複数の柱があれば1つがダメでも、会社全体としては立て直すことができます。
設備投資も積極的におこなえるため成功しやすくリスクヘッジにもなるでしょう。
ベンチャーの場合は創立間もないことも多く、資金力がないため1つの事業に頼らざるを得ないという綱渡り状態がつづきます。
2つめは冒険要素が強い事業展開をするため、失敗する可能性も高いこと。
大企業やどの会社でもやっている事業をおこなっても、規模や資金力の点で勝ち目はありません。
アイデアや小回りがきく点を活かしたニッチな事業を狙う必要があるでしょう。
成功すれば市場を独占できますが、ニッチ過ぎて失敗する可能性もあります。
3つめは金融機関からの信用問題。借入や資金繰りの問題が生じたとき実績が少ないベンチャーは見放される可能性があるでしょう。
とにかく忙しい
ベンチャー企業は残念ながら「ワークライフバランス」とは対極にあります。
特に創業間もないときは事業を軌道に乗せることで手いっぱい、社員一丸となってあちこち走り回ることになるでしょう。
やりがいと引き換えに、毎日深夜まで働く、会社に寝泊まりすることもあります。
コンプライアンスもおろそかになりがちなので、労働基準法があってないようなものなんてケースも。
定時に帰ってプライベートも充実させたいという人はベンチャーは避けたほうがいいですね。
給料にばらつきがある
ベンチャー企業では基本的に安定した給与は見込めないと思っておきましょう。
業績がいいときは給与の大幅アップや臨時ボーナス支給など嬉しいことが起こり得ますが、業績が下がれば大きく下げる可能性も。
事業内容や経営者の考え方によって、ベンチャー企業間でも給与は大きく異なります。
成熟した業界に転職するときのように、給与相場を見極めるというのが難しくなるでしょう。
福利厚生が整っていないところも
資金力がなく創業年数が浅いベンチャー企業では、従業員の給与を払うので精一杯。
手当や退職金、利用できる施設などの福利厚生は整っていないところも多くあります。
目先の給与や福利厚生が気になるという方は、ベンチャーへ転職して不満が募る可能性が高いです。
今すぐ会社から何かを受け取りたいというのではなく、将来的な企業成長のために自分が何をできるのかと思えないと難しいですね。
良いベンチャー企業へ転職するためのポイント
ベンチャー企業は多種多様。
事業も経営方針もさまざまですから見極めるのは簡単ではありません。
しかし、対策はありますから諦めるのは早計です。
ここでは、良いベンチャー企業へ転職するためのポイントを紹介します。
知人などに紹介してもらう
素性の知らない人が起業したベンチャーより、創業者の実力や人柄をよく知っている人からの紹介を受けた方が安心です。
知人経由であれば事業の見通しや企業内情について聞いてもらうこともでき、情報収集の点でも有利でしょう。
紹介による転職はリスクもあると言われますが、ベンチャーの場合は見ず知らずの場所に転職するよりも、メリットがある方法です。
企業研究を怠らない
大手に比べて情報量が少ないベンチャーとはいえ、企業研究を怠ることはご法度です。
会社四季報や企業IRなどの一般情報を得られないことも多いですが、その分職場を訪れる、経営者の話をじっくり聞いて今後の見通しを見極めるなど、実態を見つめることができます。
直近の業績データを見せてもらうのも一つ。
業績がいいベンチャー企業なら快諾してくれることもあるので頼んでみてもいいでしょう。
ほかにも、ネットでの発信が重要なベンチャー企業において、HPが充実していないのも一つの危険要素。
このように、企業研究はあの手この手を利用してしっかりおこなうようにしましょう。
転職求人サイト・転職エージェントを利用する
経営の見通しがあまりにも甘い、怪しいベンチャー企業も存在していますから、転職求人サイトや転職エージェントを利用してリスクヘッジするのはいい方法です。
求人媒体に掲載する際には企業審査がおこなわれるため、怪しい企業に当たる可能性を大きく下げることができます。
特に大手の転職サイトやエージェントであれば、ベンチャーの中でも知名度が高く比較的安定した優良ベンチャーの掲載が多いため、大企業とベンチャー企業の「いいとこどり」が叶うでしょう。
ベンチャー志望の人にオススメの転職求人サイト
ベンチャー志望の人はどんな転職求人サイトやエージェントを利用すべきでしょうか。
ここでは、ベンチャー企業への転職をスムーズにしてくれるオススメの転職求人サイトを紹介します。
リクルートエージェント
大手リクルートグループが展開するリクルートエージェントは、大手ならではの企業とのパイプが強み。
ベンチャー企業の中でも誰もが知るような有名企業や、近年成長が著しい優良ベンチャーが多数掲載されています。
転職業界における保有求人件数はトップクラス。
一般公開されている求人だけでなく、人気が集まりやすい好条件企業が隠れている非公開求人をあわせると、17万件以上もの求人があります。
求人件数が多いということはそれだけ優良企業と出会えるチャンスが広がるということ。
自分で探し出すのは大変でも、エージェント経由で転職活動すれば、適性にあった企業を紹介してくれます。
大手のリクルートならではの調査力があるので、気になるベンチャーの情報収集という点でもメリットが高いです。
doda
dodaもリクルートエージェントと競う求人件数を誇る総合型エージェント。
dodaの魅力はキャリアコンサルタントの質が高いことです。
「親身になって相談に乗ってくれる」「連絡も頻繁にくれて積極的に紹介をしてくれる」など、利用者の評判が高いのが特徴。
dodaは特に20代、30代の若手の転職支援に積極的なので、転職がはじめてで不安が大きい人には心強い存在ですね。
転職フェアなどの転職イベントも開催しているので利用してみてもいいでしょう。
すでに成長したメガベンチャーにおける新規事業のスタートメンバーなど、「社内ベンチャー」のエグゼクティブ求人もあります。
若手以外でベンチャーにチャレンジしたい場合には見逃せません。
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リクナビNEXT
リクナビNEXTはリクルートグループが持つ転職サイトです。
転職サイトでは、エージェントのサポートが受けられない代わりに自分でじっくり企業探しができる、コンテンツが充実していて転職知識向上につながるなどメリットがあります。
自分のペースで転職活動をおこないたいという方は転職サイトの利用がおすすめです。
他媒体にはない求人も扱っているので、大手2社のエージェントと併用することで情報量の底上げにもつながります。
転職サイトとエージェントの求人を見比べてみて条件の確認をしてみるのもいいでしょう。
しっかり企業研究をしよう!
ベンチャー企業への転職を考えるなら、その魅力だけでなくデメリットもよく理解したうえで慎重に判断することが大切です。
情報量が少ないと思われがちなベンチャー企業ですが、独自調査をおこなう、転職エージェントの情報網を利用するなどし、しっかり企業研究をして臨みましょう。
ベンチャーだから情報量が少なくて当たり前ではなく、ベンチャーだからこそ企業研究が必須ですよ。
希望のベンチャーに転職し、やりがいある仕事を手に入れましょう。
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