企業情報にある平均勤続年数とは

企業情報にある平均勤続年数とは

転職活動をしている人の中には、実は自分の力をフルに活かして、そこでキャリアアップしながら、長く働きたいと思っている人も多いのではないでしょうか?

そんなときに気になるのが、企業情報の中の「平均勤続年数」という指標です。
さて、この「平均勤続年数」の正しい意味は理解していますか?

企業情報にある平均勤続年数とは

掲載料をもらわず客観・中立的な立場で制作していると言われ、就活のバイブルと言われる「就職四季報」など、企業情報を収集していると必ず目に付く「平均勤続年数」という指標を、文字から理解して、入社してから退社するまでの平均年数と考え、この年数が短いということは、みんなすぐに辞めてしまって、離職率が高い企業だと誤解していないでしょうか。

実は、この平均勤続年数とは、「現在勤務している社員の勤続年数の合計を、社員数で割ったもの」のことなのです。
つまり、平均勤続年数は、「現在勤務している人の勤続年数の平均」であって、「入社から退社までの平均在籍年数」というわけではありません。

一般的には、これが長い企業は、社員の出入りが激しくなく安定した企業であると言われます。ゆえに、これが短い企業は、社員の出入りが激しい企業であるといわれています。
例えば、そういう社歴の長い企業が、大卒を継続的に採用し続けているとします。
定年が60歳で、長年勤務してきた場合、新卒の0年と定年間際の38年の平均である19年が標準となります。

しかし、社員が増加し続けている場合にはこれより短くなるわけです。 つまり、新入社員がたくさん入社した年で計算すれば、「平均勤続年数」は短くなります。 もちろん、全社員に占める新入社員の割合が多い企業でも、「平均勤続年数」は短くなります。
結論は、「平均勤続年数が短いと離職率が高い」というわけではありませんから、ご注意ください。

逆を言えば、新卒採用を凍結し続ければ、平均勤続年数は必然的に長くなるわけです。しかしながら、そんな企業ですと業績が悪化している可能性も考えられるので、新卒を採れないであろうと予想できるわけです。

年長者が跋扈(ばっこ)している職場であれば、入社しても大きな仕事は任せてもらえないかもしれないなどが考えられるかもしれません。
また、「平均勤続年数が短い」場合に考えられるもう1つ考慮すべき点は、社歴の長さです。
ITベンチャー企業などの会社の歴史が短い場合、全従業員が1人も離職していなかったとしても、「平均勤続年数」は短くなります。

情報の見方に強くなろう

「就職四季報」には、3年後離職率なども載っています。入社後3年以内の離職率が3割を超えているかがポイントになる指標です。
こちらも踏まえて「平均勤続年数」という数字の指標を参考にすると良いでしょう。

このほか、「就職四季報」には、有休消化日数や、試験情報、採用実績など、人事に直接聞きづらい情報も集約して掲載されています。
様々な情報に目を通して、企業の職場環境を調べることができるので、そこから読み取り、あなたにとっての「働きやすい合う会社」を見つけていただきたいですね。

 

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