会社を辞めたいときの相談相手と相談しても変わらない場合にすべきこと
- カテゴリ名：今日からの転職活動
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「会社を辞めたい。」
会社員経験がある人ならば一度は感じたことがある人も多いでしょう。
一時的な感情で乗り切ることができればいいですが、悩みに発展し毎日仕事に行くのが辛いとなれば問題ですよね。
会社組織にいることで起こる悩みは、一人で解決できることばかりではありませんから、相談相手を見つけるところから始めませんか？
ここでは、会社を辞めたいときの相談相手と、相談しても解決策が見つからなかった場合に取るべき行動を紹介します。
目次
会社を辞めたいと感じたら誰に相談すべき？
仕事は1日の大半を占めますから、会社を辞めたいという悩みは人生そのものの悩みと言っていいぐらい重大なものですよね。
一人で悩んでいても解決策が思い浮かばない、どうしようもなく辛いなど、誰かに相談したいと感じることがあるでしょう。
ここでは、会社を辞めたい相談を誰にすべきかを紹介します。
家族など身近な人
親や兄弟姉妹、配偶者、恋人など、自分にとって身近な存在は、第一に相談相手として考えてみるべきでしょう。
自分の性格を理解し、悩みに対して真剣に寄り添ってくれる人たちの支えは、本当にありがたいものです。
ただ、会社を辞めたいときの相談相手は、身近な存在だからいいというわけでもありません。
例えば親。
親子の関係性次第では相談が難しいということもありますし、親世代は終身雇用が当たり前の時代を生きてきています。
「会社を辞める=情けない」という価値観が多少なりともある人が多いので、心が余計に傷つく可能性もあるでしょう。
最終的には親に伝える必要はあるにしても、自身の気持ちを受け入れてくれるだけの関係性があるかどうかは少し慎重になる必要がありますね。
その点、年齢が近い兄弟姉妹や配偶者や恋人など、フラットな視点で悩みを聞いてくれる身近な人は比較的相談しやすい相手と言えるでしょう。
特に家計を一緒に支える配偶者には、できるだけ早い段階で相談すべきと言えます。
会社を辞めることが決まってから伝えると「どうして早く相談してくれなかったのか。」という点で関係性にヒビが入りやすくなりますよ。
とにかく聞いてほしいなら友人や同期
仲のいい友人や同期入社の仲間たちは、気軽に相談できるため、会社の悩みごとや愚痴を話す人も多いでしょう。
仕事の悩みは世代によっても変わってくるものなので、同世代の友人や同期なら共感を得やすいのがメリットです。
同期ならば部署が違っていても、社風や社内の人に誰がいるのかなど、社内事情がわかることもあり、「〇〇さんに相談してみるといいかも。」など、具体的なステップを提示してくれる可能性もあります。
社外の友人に関しては、「話を聞いてもらいたい」「共感してもらいたい」という気持ちを満たすことを意識してみましょう。
人生経験が同じぐらいの同世代の友人は悩みを共有できますが、具体的な解決策を求めるのは少し違うかもしれません。
とはいえ話を聞いてもらうだけでも重要。
人に話すことで気持ちが整理され、今自分が何をすべきかが見えてくることがあります。
社内の人では言いにくいことも気兼ねなく話せ、自分の本心が何かを見つめるきっかけになるでしょう。
職場の人に相談するなら相手を慎重に選ぶべき
1日の多くの時間を一緒に過ごす職場の人なら、会社を辞めたい理由も傍から見てわかっていたり、同じような悩みを持っている可能性もあって、悩みの共有ができるなどメリットは大きいです。
ただし、会社を辞めたい相談を職場の人にするのはリスクもあります。
何がきっかけで会社を辞めたいと感じていることが職場内に広がってしまうかもしれませんし、原因が上司や特定の人などの場合に余計に嫌な思いをするなど、悪い方に転ぶ可能性もあります。
職場の人に相談するときは、慎重に相手を選ぶ必要があるでしょう。
単に愚痴を聞いてもらいたい、話を聞いてもらいたいという程度であれば社外の人が適していますので、むやみに職場の人に言うのはやめましょう。
職場の人に相談するときは、具体的な解決策を求めている場合。
同期や後輩よりも、自分より社歴が長い先輩のアドバイスや、担当変更などを求める場合は権限がある上司への相談が必要になります。
先輩や上司もいろいろなタイプの人がいますので、これまでの付き合いの中で信頼できると感じた人を選ぶようにしましょう。
無料の相談窓口を利用するのも手
職場イジメなど、家族や友人に心配をかけたくないという気持ちで誰にも相談できないことがあります。
その場合は一人で抱え込むのだけは絶対にやめて、必ず相談できる場所があるということをまずは知るべき。
会社規模によっては、労働組合やコンプライアンス専門部署、外部の専門家が対応してくれる匿名の相談窓口なども設置されています。
社内にそういった機関がない場合でも、公共機関や民間の相談窓口は多数存在しています。
無料相談や電話、メールでの相談を受け付けているケースも多いですよ。
辞めたくても辞めれないなら公共機関も頼れる
上司のパワハラがひどいなど、辞めたくても怖くて言い出せない、退職を申し出ても受け入れてもらえないなど、辞めたくても辞められないと感じることがあります。
その場合は、まずは人事部などに相談し具体的な対処を申し出ます。
会社には労働者の健康や安全を守る、「安全配慮義務」があり、その中にはメンタルヘルスの問題も当然含まれるとされています。
パワハラなどの実態が明るみにでれば会社全体の信用問題に発展しかねないので、危機管理能力がある会社であれば対応に動きだすでしょう。
人事部のような専門部署がない、そもそも経営者からのパワハラの場合など、社内に申告する場所がないなら、労働局や労基署などの公共機関を頼りましょう。
総合労働相談コーナーなど、個別の相談を受け付ける窓口があります。
そこでは具体的にどんな対策があるのか、会社と争う場合にはどんな流れになるのかなどを説明してくれます。
電話やメールでの相談も可能ですし、当然無料なので、利用しない手はありません。
公共機関に相談しても役に立たないという意見も聞かれますが、それは「相談=パワハラ上司を凝らしめてくれる」とは、いきなりならないからです。
順序立ててすべきことがあるので、一つ一つの対処法をやってみようと冷静になることも大切ですよ。
相談しても辞めたい気持ちが変わらなかったらどうする？
思いつく限りの相手に相談してみたけど会社を辞めたい気持ちが変わらない、具体的な解決にはつながらず再度悩みのループに陥ってしまったなど、相談してもどうにもならない場合にはどうすればいいのでしょうか？
ここでは、相談後に取るべき行動を解説します。
思い切って有給休暇を取得してみる
会社を辞めたい気持ちをもち続けながら毎日出勤するのは本当に辛いことです。
ですが、責任感が強く、有休を取得したら職場に迷惑をかける、有休申請を受理されないのではないかなどの思いで、有休をほとんど取得しない人が本当に多いもの。
有休は間違いなく使うためにあるので、ほんの少し勇気をだして有休を取ってみましょう。
休んだことで職場に迷惑をかけるなら、それは業務分担が適性ではないだけです。
会社の責任なので有休を取得する人に罪はありません。
ゆっくり休むことで辞めたい気持ちが整理され、実は明確な対処法がある悩みだと分かる場合もありますよ。
休まずに糸を張り詰めたまま走り続けても、適切な答えは見えてこないでしょう。
休みの日は思いっきり自分を甘やかせて、好きなことだけをしてリフレッシュしましょう。
メンタルの不調なら休職も視野に
悩みが深すぎてどうしようもなくなると、メンタルの不調に発展することがあります。
メンタルヘルスについては現代社会の問題点でもありますから、誰にでも起こり得ます。
まずは受診して専門家の判断を仰ぐ必要がありますが、具体的な症状名を聞くことで曖昧だった悩みというものが、現実的にそこに存在するものとして認識することができます。
医師の診断で労務不能と認められば健康保険の傷病手当金を申請することができますので、休職も視野に入れて自身の心を休めてあげる期間を設けましょう。
経済的に余裕があるなら退職を優先させても
休職の場合、いずれは職場復帰を目指すことになりますから、完全に会社の人と連絡を絶つことは不可能です。
会社の対応はさまざまですが、月に1度は面談を行う、休職中の様子を聞くために電話連絡が入るなど、何らかのコミュニケーションが必要になるでしょう。
傷病手当金を受給する場合は申請書の記入等が必要で事務担当者とやり取りが発生することもあります。
このような関わりすら持ちたくない場合は、退職を優先させることも一つです。
ただし、休職中から退職になるということは、症状が回復していないということ。
退職してすぐに別の会社に就職することは、内定の難易度だけでなく、仮に就職できても症状が再発する可能性もあり簡単ではありません。
実家を頼ることができる、預貯金や副業などの収入があって経済的に余裕がある場合でなければ、今の会社で利用できる制度をぎりぎりまで使うのがいいでしょう。
その間に、生活の基盤だけでも整理しておくことは必要です。
転職エージェントを利用して転職活動をする
会社を辞めたいという悩みを抱え込んでしまう人は、選択肢が一つしかないと思いがちです。
しかし、会社は1つではないことはお分かりのはず。
転職するという方法が、もっとも王道かつ前向きな進み方でもあります。
転職という2文字を頭に入れておくと、それだけで気持ちが楽になることがありますよ。
「いつ辞めてもいいんだ」と捉えておくと、逃げ場がないと思っていた頃よりすっと肩の力が抜けてきます。
在籍しながら転職活動を進めていくことで、これまで会社を辞めたいという気持ちだけに占領されていた時間が、転職活動という具体的な行動にも使う必要がでてきます。
特に転職エージェントを利用すると、エージェントの積極的な紹介が受けられますので、転職に向けてより具体的に突き進むことができます。
会社を辞めたい人が転職エージェントを利用すべき理由
会社を辞めたいから転職活動を始めようと決めたら転職エージェントの利用がおすすめですが、それには理由があります。
ここでは、会社を辞めたい人が転職エージェントを利用すべき理由を解説します。
短期間での内定につながりやすいから
会社を辞めたいという気持ちで今の仕事を続けるのは大変なことなので、できる限り短期間で内定を得る必要があるでしょう。
転職エージェントを利用すると、求人紹介だけではなく応募書類の添削や面接対策など、内定確率がアップする対策を講じることができます。
自分一人でやみくもに転職活動をするよりも短期間での転職が叶うため、利用すべきというわけですね。
エージェントが併走することで在籍中でも活動できる
今の仕事をしながら転職活動をする場合、時間がないという問題があります。
平日の夜や休日ぐらいしか転職活動にかける時間がないため、先に退職したいと感じる人もいるでしょう。
しかし、エージェントが併走することで大幅に活動時間を短縮できます。
例えば面接の日程調整。
求職者に代わって面倒な日程調整を行ってくれるため、勤務時間中に何回も企業の担当者と連絡を取り合う必要もありません。
また、エージェントとの面談や経歴を登録しておくことで自身の希望に沿った求人の紹介を受けることもできます。
つまり、自分で毎日求人検索をして探す必要がないということ。
求人検索をしているだけで何時間もかかってしまうことはよくあることなので、エージェントの紹介が受けられるのは大きいですね。
他にもエージェントに登録することで利用できる便利ツールを使って、応募書類をサクサク作成する、企業研究の一部を手助けしてくれるなど、転職活動を効率的に行うことができます。
在籍しながらでも十分活動に取り組めるでしょう。
転職における悩みや疑問に対して相談にのってくれる
転職活動は基本的に孤独な戦いです。
新卒の就職活動のように悩みを共有できる仲間もいませんし、今の会社の人に内緒で活動を進める必要もあります。
エージェントを利用していると活動中の悩みや疑問を相談でき、プロの視点から役立つアドバイスを受けることができます。
心強い味方でもあり、内定につながるような具体的な意見を聞けることで転職活動がスムーズにいくでしょう。
会社を辞めたくて辛くても必ず相談できる相手はいる！
会社を辞めたいという悩みを一人で抱えてしまって身動きが取れなくなるか、早い段階で誰かに相談して具体的な解決策を導きだせるかで、今後の職業人生が大きく変わってきます。
例え辛い悩みでも、会社を辞めたい悩みを相談できないことはありません。
必ず相談できる相手がいますし、現代は相談窓口も多く、メールなどのツールもあるため、相談しやすい環境だと言えますよね。
一人で解決しなければ誰かを頼ること、ぜひ基本に立ち返って相談相手を見つけていきましょう。
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