転職を考える人は取得すべき！今転職に役立つ資格まとめ
- カテゴリ名：転職の基礎知識Q&A
終身雇用の考え方が崩れ、誰もが生涯に1度は転職すると言われる時代。
転職を成功させるための存在として「資格」の取得を考える人は少なくありません。
しかし、資格によって転職に有利なもの、そうでないものがあることをご存じでしょうか。
ここでは、転職に有利な資格をお伝えします。
目次
転職のとき求められる資格とそうでない資格がある
転職する上で、何かしら資格があると有利になるという話は昔から言われていますが、実のところ採用側からすると、求める資格とそうではない資格があります。
そもそも資格とは、一定程度の知識や技術があることを証明するものであって、仕事で成果を出せることを証明するものではありません。
そのため、転職時に求められる資格というのは概ね以下の2つになることがほとんどです。
・業務上必要になる資格
・職務上役立つ資格
前者は看護師や危険物取扱者のように、特定の業務を担当するために法律や規則などによって持っていないとならないと決められているようなものです。
その資格がないと業務ができないのですから、このような資格は転職の際には絶対に求められるため、その価値はとても高くなります。
一方、後者の職務上役立つ資格というのは、簿記や販売士のように、ある一定程度の知識や技術があることを証明するものです。
こういった資格は、業務上必須ではないものの、採用時にある程度の知識があるというのが客観的に判断しやすくなることから、持っていると転職活動において有利になります。
転職時に資格が求められる仕事とは？
前述したように、看護師や危険物取扱者のような資格が必要とされる仕事が世の中には数多くあります。
とくに転職時に資格が求められるケースというのは、このように業務上必要になるから求められる専門職と、一定の技術を持っていることが必要となるために求められる技術職に見られます。
資格が求められる専門職
いわゆる高度な知識や信頼性の高いサービスを提供することを保証する資格です。
そのほとんどが、国や公的機関などによって要件定義が定められており、○○資格保持者が1事業場において○○人必要といった形で通達されています。
また、これとは若干ニュアンスが異なりますが、独占業務という形で、資格保持者でなければ行ってはならない仕事も存在しています。
前者は医療機関や福祉施設といった場所に多く、安全性や信頼性を保つために定められており、後者は税理士や弁護士といった高度な知識が必要となる専門職について定められています。
技術の証明として資格が求められる技術職
特定の資格がなければ業務が行えない専門職と異なり、技術を証明する資格は、その資格がなくても業務はできますが、仕事によっては資格者が求められる場合もあるものです。
こういった資格の代表格は技能士資格などで、これは一定の実務経験や技能試験に合格することで得られることから、実務においても高く評価されます。
今企業が転職者に求めている資格とは？
それでは、実際に今企業から求められている資格とはどういったものでしょうか？
ここでは、実務に役立つ資格として4種類のものを紹介します。
経済の動向に適応できるFP
FPは主に家計のアドバイザーとして知られ、金融・税制・不動産・ローン・保険・年金といった個人に強く関係するお金のことについて、専門知識を持っていることを証明する資格です。
家計のアドバイザーというイメージが強いため、企業においては保険会社以外で求められることがないと考えられるかもしれませんが、経済状況が不安定な昨今、企業において金融関連の知識が評価される傾向が高まっており、そのため転職においても需要が強まっています。
また、日本では貧困や格差といったものへの対策が急務とされており、それに関連する事業も増加傾向にあります。
そのため、家計のアドバイザーとしての視点や知識が役立つ場が増えており、今後注目の資格となっています。
働き方改革で活躍できる社会保険労務士
企業の社会保険手続きの代行を独立して行うイメージの強かった社会保険労務士ですが、日本政府が働き方改革を掲げたことで、労務の専門家として、その知識が転職において高く評価されるようになっています。
とくに人事労務方面に強い企業は、日本ではあまり多くない傾向にあります。
そういった中、外部のコンサルタントとしてではなく、社内において社内の状況を踏まえながら専門的な知見を活用して働き方改革を主導できる存在として、社会保険労務士は重宝されるものになっています。
海外進出に役立つTOEIC・TOEFL
英語による実戦的なコミュニケーション能力が評価されるTOEICと、海外留学のための語学力の基準として評価されるTOEFL。
大手企業のみならず、中小企業の海外展開も活発になっている昨今、英語力を証明するこの2つは転職において高い需要があります。
企業によっては、採用にあたり最低点数を設定しているとこともあるなど、今後ますます需要が高まると予想されています。
経営に精通する人材として認められる中小企業診断士
中小企業の経営全般に関して、広く知識を持っていることを証明する資格です。
主にコンサルタントなどが所有していた資格ですが、社員も経営視点で働くことが求められる時代になってきている昨今、経営に関する幅広い知識を持っていることを証明するこの資格が高く評価されるようになっています。
中には、入社後に社費で取得を促す企業もあり、この資格を持っているだけで大きなアドバンテージになることも珍しくありません。
人材不足で転職者に求められている資格とは？
人手不足が強く叫ばれる昨今、前述のように業務を行うにあたり最低人員が定められているような資格を持っている人は、企業に強く求められています。
ここでは、そういった資格をお伝えします。
介護事業に必須のケアマネジャー
正式には「介護支援専門医」と呼ばれる資格ですが、特別養護老人ホームのような施設では入所者100人につき1人配置しなければならないといった要件が定められているものです。
特に入所者が増加傾向にある昨今、どの施設でも人材獲得に苦慮している資格です。
現場の統括に重宝される施工管理技士
東日本大震災以降、建設現場において人員不足が問題となっているのが施工管理技士資格です。
これも公共工事においては、現場監督として最低限配置しなければならない人員数が定められており、この資格保持者がいなければ工事の受注ができないといった事業の核となるものです。
そのため、需要が高く高額の給与をもらえる可能性もあります。
資格があれば転職は優遇される
現在では、資格がなければ機能しない仕事も多く、転職において資格を持っていることはますます有利に働くようになってきているといえます。
そのため、転職を考える際には、自分が希望する業界で求められる資格は何かを調べ、その取得を考えてみることが転職成功の第一歩になります。
転職を考えている方はぜひ資格取得を視野に入れてみてください。
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