求人情報にある給与欄の記載ルールについて

求人情報にある給与欄の記載ルールについて
raphaelsilva / Pixabay

転職活動をしていて、給与は応募者がその求人に実際に応募するかどうかを考える上で重要な判断基準となりますよね?
しかしながら、会社ごとに給与の記載の仕方がさまざまです。

今日は、求人情報にある給与欄の記載ルールについて考えていきましょう。

求人情報にある給与欄の記載ルールについて

求人情報にある給与欄の記載ルールについては、当たり前ですが、法律にしたがった上で、その企業が適切な書き方をしています。

給与欄に書かれるもの

1.時給や月給の金額

基本的な情報として、当たり前ではありますが、時給がいくらなのかを書かれてないと、一体いくら頂けるのか?がわからないですよね?

例1)試用期間中は金額が違う場合

月給20万(試用期間中は、16万)・・・・・・月給20万としても、試用期間中は、16万などの条件が書かれます。

例2)求人情報に、「月給20~26万円」など幅をもたせた記入

求人情報に、「月給20~26万円」など、幅をもたせた記入の場合は、この6万の差はなんだろうか?と思ったりもします。

こういった幅を持たせて給与が記載されている場合、一般的に、「応募者の実力によって給与を決定する」ということを表現された記載の仕方が多いです。この幅は、 経験年数や保有スキル、年齢などを統合的に判断されて、金額が決定されることになります。

例3)「25万以上」などの○○以上

「25万以上」などの場合は、25万円は最低保証額と考えましょう。ただし、「H18実績25万円」などの表現の場合は、平成18年度の実績は25万でした。ということです。つまり、応募者のキャリアによっては、25万円以下になることもありえます。

企業ごとに「年齢」「実績」「前給保証」をベースとした給与テーブルが用意されているので面接時の交渉により、給与が決定されると考えましょう。

2.諸手当の情報

給料の他に、職種や業種によっては様々な手当が支給されることがあります。

役職手当や、住宅手当、資格などの技能手当、皆勤手当、家族手当、通勤手当など、その企業によって必要な項目が書かれています。

3.諸手当の上限

上記手当の中で、全額支給なのか、上限が決まっているかなどの条件があれば記載されています。

例)通勤手当3万まで・・・月に、3万を超えた分は支給されないという意味になります。

4.月にどのくらい稼げるのかのイメージなど

応募者が採用された場合、どのくらい働けばどのくらい稼げるのかというイメージをしやすくするために、書かれることも多いです。

例1)シフト勤務の時など、働き方のイメージがしやすくなっている場合

1日8時間 週5日勤務の場合 時給1,000円×1日8時間×週5日=週40,000円

給与欄の記載にもさまざまあります。分からなければ、面接時に確認されることをおすすめいたします。

 

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